
不審なファイルと異常な挙動を
観測した根拠を基に説明します
不審なファイルを外部ネットワークから切り離したサンドボックスで実行し、プロセスの生成、ファイルやレジストリの変更、ネットワーク接続を記録します。ユーザー、サーバー、サービスアカウント、AIエージェントについては、個別のUEBAベースラインと比較し、逸脱の度合いを項目別にスコア化します。遮断は連携先のEDRやゲートウェイが実行します。
導入相談適用範囲と導入環境は、導入相談の際に確認します。 導入のご案内
不審なファイルの挙動を
隔離環境で記録します
メールの添付ファイル、新たに取得したパッケージ、出所不明のスクリプトを、外部ネットワークから切り離した仮想マシンで実行します。
シャドウコピーの削除や大量暗号化などの挙動と接続先ドメインを時系列で記録し、実行中に生成されたファイルにはYARAの検知ルールを適用します。
- プロセスツリーとファイル・レジストリ・ネットワークのイベントを記録
- 時刻や乱数などの実行条件を記録し、結果を比較
- 実行の遅延や環境の違いによる検知の限界を確認
復旧を妨げる挙動+3.1s
エントロピー7.9+6.4s
登録から3日経過したドメイン+7.0s
再起動後も実行されるように設定+7.2s
通常とどの程度異なるか
項目ごとに分けて表示します
ログイン時間帯、ダウンロード量、アクセス先リポジトリ、アップロード先ドメインごとにベースラインを学習します。アラートには項目ごとの逸脱の度合いが表示され、アナリストは検知された理由を確認できます。初期のベースラインはデータが少ないほど不確実なため、運用担当者がアラートと例外を確認しながら調整します。
- ユーザー・サーバー・サービスアカウントごとに個別のベースラインを設定
- Okta・Entra IDのログイン履歴とEDRテレメトリを使用
- 休暇や異動、決算期などの例外は担当者が登録
AIエージェントのツール呼び出しも
同じ方法で確認します
エージェントが呼び出したツール、その頻度、呼び出し先を記録してベースラインを作ります。
通常と異なる外部送信や連続した参照を、検知シグナルとして表示します。
- MCPサーバーとAPIゲートウェイのツール呼び出しログを収集
- 外部への送信、大量参照、権限外のツール呼び出しを検知
- 遮断は連携先のMCPゲートウェイが実行
通常の範囲今日
通常の範囲今日
逸脱スコア0.9414:22
通常の12倍14:22
主な機能
隔離サンドボックス
Windows・Linuxの実行ファイル、Office文書、PDF、PowerShell・シェルスクリプト
UEBA
アカウントごとの勤務パターンをベースラインに
エージェントの挙動分析
ツール呼び出しの順序や頻度が通常と異なる場合に表示
ネットワーク上の挙動
一定間隔のC2ビーコン、DGAドメイン、SMB・RDPによる内部拡散の試行
再現可能な実行
実行条件を記録し、再検証時に比較
生成物の隔離
サンドボックスで生成されたファイルは分析ネットワークの外に出しません
仕組み
収集
不審なファイル、EDRテレメトリ、IdP・プロキシのログ
隔離の実行
サンドボックスで実行し、挙動を記録
ベースラインとの比較
項目ごとに逸脱の度合いを算出
分類
挙動をATT&CKの手法に分類し、根拠を記録
引き継ぎ
結果をThreat Correlatorへ送信
連携ツールと連携方法
APIとSyslogを使用します。各ツールとの連携範囲は、バージョンと運用環境に応じて確認します。
導入オプション
| 方式 | 説明 | 推奨 |
|---|---|---|
| オンプレミス・閉域網 | お客様のデータセンターに設置します。検知ルールとモデルの更新はオフラインパッケージで取り込み、外部接続なしで稼働します。 | 金融・公共・防衛 |
| 専用クラウド | 韓国内のリージョンに、お客様専用の環境を設けます。 | エンタープライズ・医療 |
| マネージド | Genoxがセキュリティ監視を担当するMDR構成です。運用範囲と対応手順はご相談時に確認します。 | 中堅・中小企業 |
| MSSPパートナー | セキュリティ監視事業者が顧客ごとにテナントを分け、自社で運用します。 | セキュリティ専門企業 |
よくあるご質問
サンドボックスの結果は実行するたびに変わりませんか?
時刻、乱数、ネットワークの応答など、そろえられる条件を合わせて再実行し、記録を比較します。外部の応答に依存するファイルや実行環境を確認するファイルは、隔離環境ですべての挙動が現れるとは限りません。
従業員の監視につながる懸念はありませんか?
ベースラインには、ポリシーで許可されたメタデータ(接続時刻、転送量、アクセス先)だけを使います。分析項目と保管期間は顧客が決めます。導入前に、個人情報保護法上の通知手続きを社内の法務・人事担当者と確認することをお勧めします。
